どうして芸能界に憧れたりしてしまうのであろう? 恋愛禁止、太るな、アゴ削れ、チチ膨らませてこい、とかなんとかエッラそうに威張り散らされ、プライベートの涯まで管理され、深夜早朝・日曜祝日関係なしにこき使われる。そのうえギャラは勝手に決めて押しつけられる。
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しかもみなさんそうとうにお行儀が悪い。怒鳴られ、泣かされ、営業と称してはあちこちひっぱり回され、お愛想を強要される。ついに堪忍袋の緒を切って事務所を辞めれば干される。
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危険・金欠・きつい・きわどい、の４K、いや数え上げれば18K、24Kくらいまではダッシュでたどり着く絵に描いたようなハイリスク・ローリターンの世界である。いいことなどなにひとつない。あ、ロクでもない女遊び男遊びが多少はできるか。
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有名になりたい? ホント? こんな芸能界で有名になったとしても、それはただ間抜けをさらけ出しているようなものではないか? そもそも、もうしばらくすれば芸能界は懐かしき日本社会の最下層にたどり着いてしまいそうなのである。いやもうすでにそうなっている気配はある。
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実際にとんでもない才能や美貌に恵まれているのに芸能界入りなんてまっぴらゴメン、絶対にお断り、という方々はたくさんいらっしゃるのである。スナックあやめの明代ちゃんとか。あなたも?
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逆にいえばこういう傾きかけた状況にもかかわらず、さらに自分の器量・技量も顧みず、頑張って頑張ってデビューした方々によっていまの芸能界は成り立っているのである。
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これと似たような傾向は政治家にも多く見られる。政治家になるかなれないかの差は政策立案能力・実務能力ではなくて血筋と自己顕示欲の差にある。
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もし活躍していただければ素晴しい実績を上げること明らかなひと握りの人材はさっさと愛想を尽かせてどこかへいってしまい、実力的にはそれほどでもない２番手３番手以下にトップが担われる、実に寂しい状況が続いているのである。つまり２流の時代なのである。
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これでは芸能の海外進出など夢のまた夢。「COOL JAPAN」などと恰好をつけてもしょせんアニメ、ゲームばかりではもの足りない。世界に向けて日本文化や価値感の進出・浸透を積極的に展開しようとすれば、やはり映画や音楽は欠かせないのである。しかしいまの日本にはムリ。
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中国は「文化的軟実力」 を強化することで中国的価値感を強力に世界、とくにアメリカを標的にプッシュしはじめているし、そのアメリカはもともとこの分野での先進国である。日本はそのうち、このアメリカと中国という２つの大国に挟まれて急激に存在感を失い国際イメージを大きく低下させるであろう。
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それにしても「文化的軟実力」とはこれまた、である。おそらくは「cultural soft power」の直訳であろうから、現状ではまだまだアメリカが優勢なのである。
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日本は国際文化戦略などというその前に、まずは大急ぎでこの２流の異界、芸能界を根本的に改善というか刷新しなければならないわけである。才能と資質のある人材が夢と希望を抱いてどんどん集まってくるようにしなければならない。
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いちばんのネックに見られるのは、やはり芸能プロダクションである。奴隷契約という言葉がすでに一般化しているほどにシドイ。なにがそんなに芸能プロダクションをのさばらせているかといえば、環境的にはテレビを中心とした芸能のあり方である。
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日本には歌手にしろ俳優にしろ、とりあえずテレビに出て顔を売らなければお話にならない状況がある。逆にいえばそれほど魅力がなくてもテレビに出続けていればそこそこ売れるようになる。これが、人気はテレビがつくるという傲り昂りになり、そして芸能の地盤沈下につながっている。
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で、テレビ局としては誰でも彼でも出演させて不祥事など起こされてはたまらないし、自分たちですぐれた新人を発掘してくるほどのパワーもない。というかラクしたい。というわけで芸能プロダクションに所属している芸能人を使うことになる。
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まあ、この範囲ですんでいればまだマシなのだけれども、テレビ局の芸能プロダクションへの依存がすすんでしまい、一部の番組では制作のイニシアティブさえ握られるようにまでなってしまっているのである。丸投げ。たとえば所属タレントの出演を拒否されては困る、などといって。
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そんなことであるから、あそこのタレントを使うのであればウチのタレントは出さない、ウチのタレントを使うのであれば一緒にもうひとりベテランを使ってほしい、などというプロダクション側からの要求は日常茶飯事である。で、芸能人側としては芸能プロダクションに所属していなければテレビに出られない、つまり芸能活動ができないという状況になっている。
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能年玲奈（23、レプロエンタテインメント）、清水富美加（22、現：千眼美子。レプロエンタテインメント）、西山茉希（31、オフィスエムアンドビー）、ローラ（27、LIBERA）、それからSMAP（ジャニーズ事務所）、堀北真希（28、スゥイートパワー）など、芸能人と所属プロダクションがトラブルになった例は比較的最近だけでも数多い。最近とくに目立つようになってきたような気もする。
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トラブルの原因の多くは独立・移籍にかかわるものである。これについて『ビジネスジャーナル』（2017年５月８日配信）の記事がよくまとめているのでご紹介したい。
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【タレントの契約トラブル多発と芸能事務所「優先」主義…音事協「統一契約書」の存在】
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芸能界で契約トラブルが多発する理由は、タレントと所属事務所が結んでいる不公平な雇用契約にある、というのが通説だ。そして、この雇用契約をめぐり、今大きな注目を集めているのが、芸能界で巨大な発言力を持つ日本音楽事業者協会（以下、音事協）の存在である。
—〈略〉—
タレントと所属事務所の契約トラブルには、ケースごとにさまざまな要因があると思われるが、芸能界の事情に詳しい広告業界関係者のA氏は、「日本の芸能界は、一般社会の常識とかけ離れた独特の契約形態を採用しています。それが、芸能界で契約トラブルが相次ぐ一番大きな理由でしょう」と語る。
—〈略〉—
「タレント活動には、スポンサー企業、テレビなどのメディア、広告代理店など多くの関係者が携わっており、スキャンダルを起こしたり、いきなり独立や移籍をされたりすると、契約に反するということで違約金が発生します。所属事務所は、スポンサーや広告代理店からの信頼を失うことにもなります。
そうしたリスクを避けるという名目によって、芸能界では『タレントの自由をある程度制限するのは仕方ない』という論理がまかり通っているのです。そして、この論理を明文化したものが、いわゆる『統一契約書』です」（同）
—〈略〉—
『クローズアップ現代 ＋』によれば、所属事務所側はタレントを雇用しているのではなく、「スケジュールや著作権などを一元的に管理しているだけ」との認識だという。
つまり、タレントと所属事務所は「雇用契約」を結んでいるわけではなく、あくまでも「業務提携契約」を結ぶ関係にすぎないというのだ。
また、『クローズアップ現代 ＋』は統一契約書の原本を引用しつつ、「統一契約書では、芸能人が契約を解除する際、事前に書面で承諾を求めることが規定されています。また、事務所には、一定期間契約を延長できる権利が認められています」と、所属事務所側がタレントを縛りつける「根拠」も明らかにしている。芸能界では、ほとんどの芸能プロダクションが、この統一契約書をベースにした「不公平な契約」をタレントと結んでいるという。
この統一契約書は、誰がつくったものなのか。『クローズアップ現代 ＋』は、その点についても、芸能界で大きな力を持つ音事協によるもの、と明らかにしている。
—〈略〉—
統一契約書が所属事務所側に圧倒的に有利な内容となっているのは事実。タレント側からすぐに契約解除できないなど、さまざまなハードルが設定され、著作権などの権利関係も所属事務所側に帰属するケースがほとんどだという。
では、音事協は何を目的とした団体なのか。芸能プロダクション関係者のB氏は、「音事協は業界の利益を守るための団体です」と語る。
「音事協が設立された理由のひとつに、『お互いの所属タレントの引き抜きを禁止する』というものがあります。規約として明文化されているわけではありませんが、音事協が発足した1960年代当時の芸能界では、苦労してデビューさせたタレントが売れ始めた途端にほかの事務所に引き抜かれる、というケースがよくありました。そこで、お互いの利益を守る一種の紳士協定のための装置として、音事協が設立されたのです」（B氏）
こうした経緯があるため、音事協から見ると、タレントの独立や移籍は「身勝手」となるわけだ。
しかし、長時間労働への規制強化など、今は国会でも多様な働き方や雇用のあり方が大きな問題になっている。また、法律の専門家の間にも、タレントを「労働者」とみなす動きがあるという。ところが、昔の古い体質から抜けきれない芸能プロダクションは、いまだにあの手この手を使ってタレントの独立を阻止しようとする。その結果、トラブルが続発しているのだ。
—〈略〉— 》
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せっかく育ててもいきなり独立されたり移籍されたりしたのでは大赤字だ、というのはわかる。しかしだからといって独立や移籍を認めない契約にしてしまおうというのはあまりにも安直である。ラク〜な商売である。
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お前たちにはブローカーへの支払いやここにくるまでの船賃、食費もかかっているのだ、それをこれから働いて返してもらわなければならぬ、という「奴隷契約」とまったく同じ論理である。
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いきなり独立されたくなければそこに在籍し続けるメリットを開発し、提供するのがスジというものであろう。少なくとも売れてきたのなら徐々にそれに見合う報酬を支払うよう努力すべきだ。
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それなのに「統一契約書」というものがあるかぎり芸能人は唯々諾々と芸能プロダクションの要求に従って働き続けなければならないのであろうか? 日本はアメリカと中国のあいだでそれぞれの文化戦略にしてやられ、さらに落ちぶれていくしかないのであろうか?
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うむ。たいへん申しわけないけれども目がかすんできてしまってのう、ああ、指の震えも止まらぬ。この続きはまた明日にさせていただきたい。悲観的なお話ばかりではないので、お楽しみに。（了）
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